限定告知型医療保険

今まで健康上の理由で医療保険にお申し込みいただけなかった方のための医療保険です。
簡単な告知によりお申し込みいただけます。
特徴

以下の項目に1つも該当しなければお申込みいただけます。
- 今後3か月以内に、入院または手術の予定(入院または手術を医師にすすめられている場合や医師と相談している場合を含む)がある場合
- 過去2年以内に、病気やケガで、入院したことまたは手術を受けたことがある場合※
- 過去5年以内に、つぎのいずれかに該当したことがある場合
- (1)がん(悪性新生物・悪性腫瘍)または上皮内がんと医師に診断(疑いがあると医師に指摘されている場合を含む)されたことがある
- (2)がん(悪性新生物・悪性腫瘍)または上皮内がんで入院したこと、または手術を受けたことがある
- 過去5年以内に、肝硬変と医師に診断(疑いがあると医師に指摘されている場合を含む)されたことがある場合
- 今までに、公的介護保険の要介護・要支援認定(申請中もしくは要介護・要支援認定に該当する状態である疑いがあると医師に指摘されている場合を含む)を受けたことがある場合
- ※該当する場合でも、軽微な病気やケガについてはお引き受けできる可能性があります。
- (注)上記のすべてに該当しない場合でも、お仕事の内容や保険ご加入状況などによってはお引き受けできない場合があります。

お申込みに際しては簡単な告知項目にお答えいただくだけで、医師による診査がいりません。

契約日からその日を含めて1年以内に保険金・給付金のお支払事由に該当された場合、お支払いする保険金・給付金(手術見舞金を含みます)は通常の50%相当額となります。
ただし、責任開始期より前に医師からすすめられていた入院や手術についてはお支払いいたしません。

「定期タイプ」は10年ごとに90歳まで自動更新されます。
- ※更新後の保険料は更新時の年齢・保険料率等により計算します。更新後の保険料は、更新時に同条件で新規加入した場合の保険料に比べ、削減支払期間がない分、高くなります。

病気やケガで所定の手術を受けられた場合、または骨髄幹細胞移植を目的とした骨髄幹細胞採取手術を受けられた場合、手術給付金をお支払いいたします。
- ※内視鏡による手術などは60日に1回の給付限度となります。
- ※骨髄幹細胞採取手術による手術給付金のお支払いは1回を限度とし、責任開始日からその日を含めて1年を経過した日以後に行なわれた手術がお支払いの対象となります。また、骨髄幹細胞の提供者と受容者が同一人となる自家移植の場合にはお支払いしません。
また、手術給付金をお支払いできない場合でも、1日以上の入院を伴う公的医療保険対象の所定の手術を受けられた場合、手術見舞金をお支払いいたします。
- ※1日以上の入院とは、日帰り入院を含みます。日帰り入院(入院日数が1日)は、入院基本料の支払いの有無などを参考にして判断します。
- ※手術給付金と手術見舞金は重複してお支払いしません。

入院給付金・手術給付金・手術見舞金のお支払いの有無にかかわらず「終身タイプ」は80歳時に、「定期タイプ」は10年の保険期間満了時に生存していた場合、生存給付金(入院給付金日額の10倍)を受け取れます。
- ※お申込みは、A型(生存給付金のある型)のみのお取扱いとなります。
お申込みに際して
お申込みに際しては、一般の医療保険※とあわせてご検討ください。
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- ※当社所定の告知によりお申込みいただく医療保険(08)等のことです。
保険料について
この保険は、健康に不安がある方でも簡単な告知によりお申込みいただけ、ご契約前の病気が悪化して入院・手術をされた場合も保障されるよう設計された商品です。このため、保険料は従来の保険に比べ割増しされています。
他の保険へのご加入について
ご契約年齢によって、健康状態について、より詳細な告知をいただくことや医師の診査等を受けることにより、この保険よりも保険料が割安の医療保険にお申込みいただくことができます。ただし、その場合、告知・診査結果などによりご契約いただけないこともあります。
- (注)この保険は簡単な告知のみでお申込みいただけますが、告知内容が事実と相違していた場合は、ご契約が解除されたり、給付金などが支払われないことがあります。
- ※お仕事の内容・健康状態・保険ご加入状況などによっては、ご契約をお引き受けできない場合や保障内容を制限させていただく場合があります。
- ※金融機関を募集代理店として本商品へのお申込みをご検討されているお客さまはをご覧ください。
- ※このホームページは商品の概要を説明しています。
詳細につきましては、「パンフレット」「ご契約に際しての重要事項(契約概要)」「ご契約に際しての重要事項(注意喚起情報)」「ご契約のしおり・約款」などを必ずご覧ください。
NSHL-P-B1-11-00547(2011.10.1)
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